事業内容
広報・PRの家庭教師
広報・PRを成功に導く
具体的アドバイスから施策実行支援まで
広報・PRを成功に導くために
欠かせない3つの取組ポイントを
重点的に鍛えます。
- 1.ネタ発信したい情報をメディアに取り上げられやすい
切り口に仕立てます。 - 2.ドキュメントメディア関係者にとってわかりやすい
リリース/資料づくりをサポートします。 - 3.リレーションメディア関係者と持続的に良好な
関係づくりに貢献します。
オンライン広報プラットフォームPRONE（プロネ）
パソコンやスマートフォンから
記者に情報提供できるサービスを提供
日々ネタを探す記者に情報提供し、
記事やニュースで
紹介されることを狙えます。
- 1.PRM機能広報のプロが日々運用し記事化につなげている
本格的なメディアリストの仕組みを提供します。 - 2.ネタ提案機能情報提供を求める投稿にエントリーするだけで、
広報のプロが1,000名以上の記者に情報を届けます。 - 3.リリース配信機能PRONE登録記者と240社以上のメディアの
プレスリリース受付窓口に配信ができます。
まるごと広報支援サービス
戦略設計からメディアリレーション、
情報発信・効果測定までワンストップで支援
単なる情報発信から脱却し
メディアとの双方向対話で
経営目標達成を支援します。
- 1.戦略設計と
リレーション経営戦略・事業戦略に基づいた広報活動を設計し、
メディアとの良好な関係づくりを仕組み化します。 - 2.情報発信と
取材対応プレスリリースの企画・作成・配信から、
記者対応・取材調整まで一貫して支援します。 - 3.成果の可視化掲載実績や反響を整理・分析し、
広報活動の継続的な改善につなげます。
ニュース / メディア掲載
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2026.07.03
メディア掲載「O!Product」に「PRONEスポット」が掲載されました
日本最大級の企業向けAI・ITツール比較サイト「O!Product AI」にて、オンライン広報サービス「PRONE」の新プラン「PRONEスポット」が紹介されました。
記事では、AIによるプレスリリース原稿の自動作成をはじめ、メディア配信や成果チェックまでを一元管理できる単発利用型プランの特長について取り上げられています。
掲載記事はこちら（O!Product）／「PRONE」のご利用はこちら -
2026.07.02
メディア掲載「河北新報」にて多賀城市教育委員会とシプードの連携協定について紹介されました
宮城県を中心に東北のニュースを発信する「河北新報」にて、宮城県多賀城市教育委員会とシプードの連携協定について紹介されました。
記事では、多賀城市教育委員会が教育改革の取り組みを発信し、企業版ふるさと納税の獲得や企業・団体との連携につなげることを目指して、シプードと連携協定を締結したことについて取り上げられています。
掲載記事はこちら（河北新報） -
2026.07.02
TOPICS プレスリリースAIがプレスリリースを自動作成、配信から成果チェックまで一元管理できる「PRONEスポット」提供開始、1回2万円で利用可能
オンライン広報サービス「PRONE（プロネ） 」に、AIによるプレスリリース自動作成と、メディア配信・成果チェックまでを一元管理できる新プラン「PRONEスポット」の提供を開始しました。
「PRONEスポット」は、広報担当者がいない企業や、重要な発表時だけ広報機能を活用したい企業向けの単発利用型プランです。発信したい内容を入力するとAIがプレスリリース原稿を自動作成し、その後の配信設定や配信後の成果チェックまでを専用のワークフロー画面上で進めることができます。
プレスリリースはこちら／PRONEのご利用はこちら -
2026.06.25
メディア掲載「教育家庭新聞」にて多賀城市とシプードの連携協定について紹介されました
教育・学校現場に関する情報を発信する「教育家庭新聞」にて、宮城県多賀城市とシプードの連携協定について紹介されました。
記事では、教育DXやチーム担任制、STEAM教育など多賀城市が進める教育改革を全国へ発信し、企業や大学、地域と一体となって教育を支える新たな「教育共創モデル」を推進する取り組みについて取り上げられています。
掲載記事はこちら（教育家庭新聞）
取引実績
〜提供開始から10年で約200社の広報担当者を育成〜
創業時や広報組織立ち上げ、資金調達や新規上場（IPO）・上場後など各フェーズに最適な広報活動や企画立案・情報開発を支援します。
株式会社マネーフォワード様
株式会社CaSy様
株式会社GA technologies様
スタディプラス株式会社様
事例インタビュー
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株式会社メンバーズ
「DX現場支援で顧客と共に社会変革をリードする」を掲げ、デジタル人材の伴走による企業へのDX現場支援事業を展開。高い専門スキルを持つデジタル人材が取引先企業のチームの一員として、上位戦略を理解し実行に落とし込みながら、現場での内製によるDX推進を伴走支援し、取引先企業のDX投資のROI最大化に貢献。1995年設立。東証プライム上場。
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株式会社オンワードコーポレートデザイン
1962年設立、ユニフォームやセールスプロモーション、空間づくりを通じた企業ブランディングを提案。 1,600社を超える企業の課題と向き合ってきたノウハウやオンワードグループのモノづくりの知見を武器に、あらゆる業界・業種の企業文化や取り巻く環境を捉え、「デザイン」の力で課題を解決する。 2023年にオンワードグループの店舗設計・施工を手掛けるオンワードクリエイティブセンターと経営統合し、オンワード商事株式会社から株式会社オンワードコーポレートデザインへ社名を変更。
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株式会社ハピネット
1969年創業以来、玩具を中心に、映像・音楽ソフト、ビデオゲーム、アミューズメント関連商品を、いずれもトップクラスのシェアにて取り扱うエンタテインメント総合商社。人々に感動を提供するエンタテインメント事業を通して多くの方の心を豊かにし、「夢のある明日づくり」によって社会的価値を生み出せる企業を目指す。
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株式会社ワーク・ライフバランス
2006年創業以来、15年にわたり企業の業績と従業員のモチベーションの双方を向上させることにこだわった働き方改革コンサルティング事業を展開。これまでに企業のほか、自治体や官公庁の働き方改革を含め1,000社以上を支援し、長時間労働是正のほか、女性活躍、男性育休の推進など幅広い分野の支援を手掛ける。
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